医療業界の土方、理学療法士の給与形態と未来

 

こんにちは、ひつじです。

前回は盲目的にセラピストで在り続けることのリスク①をお伝えしました。

今回は後半のリスク②についてお伝えします。

その前に前回の記事を読まれていない方はこちらをどうぞ。

musashinokunilazybones.hatenablog.com

なぜ盲目的にセラピストで在り続けることがリスクとなるのか。

その二つ目の要因は「低賃金所得」と「低労働対価」にあります。

そこで、他の医療職種と比べて本当に低賃金なのか比較検討するため、下記のグラフを引用しました。

やはり1位は医者。

直接的に命を救える職種ですし、医者になるまでの過程で出資している金額もかなりの額なのでこの年収は正当な報酬でしょう。

まぁ、本当は専門の診療科によって変動があっても良いんじゃないかと思ったりもしますが(笑)

その下に放射線技師と薬剤師、正看護師と続き、おおよそ500万円前後の収入。

で、その下に理学療法士と作業療法士という順位でおおよそ410万円程度。

かなり医者以下の職種との年収の開きがありますね。

勤務施設にもよりますが、額にすると概ね50万から100万程度の差があると思われます。

放射線技師と正看護師は自身にもリスクが生じやすい職種であること、薬剤師は養成課程が6年制になったこともあり年収の著しい低下は見られていないのではないでしょうか。

それに比べ、理学療法士や作業療法士などのセラピストの年収は上記のグラフで示した通り年々低下しており、国家試験資格保有者の増加に反比例するように推移しています。

ここ数年は養成校の乱立によって理学療法士の資格保有者が凄まじい勢いで増加しており、今後もこの傾向はしばらく続くでしょう。

そういった点を踏まえると、現在の年収から更に低下することは容易に想像できます。

また、超高齢社会も相まって現在とは比べ物にならないほどの医療財源の圧迫は避けられないでしょう。

そうなれば診療報酬の改定により理学療法士の給与が医療財源削減のターゲットとされる可能性も非常に高いと思われます。

要するに、超高齢社会によりリハビリを必要とする人は増えるから、それに対応できるだけのセラピストも必要。

しかし、現実的には今までと同じ賃金レベルで、増加したセラピストに病院や施設が給与を払い続けることは難しい。

それは何故かといえば、超高齢社会のパイオニアである日本が診療報酬という財源を確保し続け、病院や施設に報酬を提供していくというシステムの維持が難しい。

国からの報酬が確保できなくなった病院や施設は大量に抱えたセラピストの給与を減らさざるを得ない。

ということです。

そのため、これからのセラピストは診療報酬形態による給与所得に依存しない働き方や、ある程度生活を担保できるぐらいの副収入を得る努力が求められます。

ただでさえ職業柄、勉強会やセミナーなどといった自己研鑽に時間も費用も費やす職業ですので、出費も一般の企業に勤めている方に比べると増加しやすい傾向にあると思います。

しかも、セラピストは他の職種に比べると尋常じゃないほど肉体労働的な働き方が求められます。

患者さんの介助の際にかかる首や腰への負担はもはや土方レベル。正しく、医療業界の土方。

もうね、50歳、ましては60歳になってまで働いてられませんよ。冗談抜きで。

何が人生100年時代だよ、そんな働けるわけねーだろ、と。

では、どういった道が今のセラピストに選択肢として存在するのか。

次回はその辺りのことについても記事にできたら良いなと思っています。

ではでは、みなさま良い１日を！